リップルは2004年から考案されていた仮想通貨であり、2013年配布で正式にリリースされました。2022年1月現在はビットコインやイーサリアムなどに続いて、時価総額第8位(2022年1月12日現在)の仮想通貨にまで成長しています。
仮想通貨の中でも処理コストが安いという特徴があって、取引の処理はわずか数秒で完結するのが魅力的です。仮想通貨自体が価格の上昇傾向を見せている中で、リップルの今後の見通しはどの様になっているのでしょうか？
リップル(XRP)の現在の価格動向
2022年1月12日時点で、リップル(XRP)は「¥88.28」となっています。
リップルは2021年8月に入ってから大きな価格上昇が発生しており、その後若干の下落を経験しているものの概ねその価格帯を維持している状態と言えるでしょう。2021年は、リップルを含めたアルトコインで全体的に価格上昇傾向が強く、6月~7月にかけて一時的に価格下落が発生しましたが、例年と比較すると高めの価格を維持しています。
リップル(XRP)の今後の見通し・予想
これから、リップル 今後の見通し・予想を5つのポイントから詳しく解説していきます。リップルの今後の見通し・予想を行うのに、チェックしておきたい点を把握していきましょう。
① PayPalの動向
日本でも身近なサービスになりつつあるPayPalは、仮想通貨の導入にも積極的です。
すでにビットコイン、イーサリアム、ライトコインの利用を開始しました。しかし、XRPは開始していない状況です。今後、XRPの取り扱いに関する情報次第では、XRPの値段に何らかの影響を与えることは間違いありません。
② クレジットカードの動向
2021年７月には、日本最大の送金業者であるSBIレミット株式会社とリップルがオンデマンド流動性サービスの提供を開始しました。送金事業の拡大を図ることが目的とされています。
リップルはもともと、国際送金を円滑に行うことを目的に作られた通貨であるため、今後の国際送金サービスやクレジットカードとの提携が期待されているのです。実現することで、一気にニーズが拡大する見込みであり、注目すべき状況と言えるでしょう。
③ 規制の行方
リップルは、米証券取引委員会の提訴を念頭において、新たに発足したジョー・バイデン政権が規制に新たな焦点をもたらすと考えています。また、顧問弁護士がG20各国にとって仮想通貨は良い意味で金融規制の優先事項となり、このような技術が主流となっているが選択の余地は無いと言及しているのです。
この流れに対して、バイデン大統領は就任1日目に規制フリーズペンディングレビューを発令して、アメリカ財務省のFinCENの仮想通貨ウォレット規制案は一旦保留となっています。
国際送金が円滑になるということは、今まで業務を担っていた各国の銀行機能が低下する懸念があります。反発は避けられない事からあくまでも一旦保留であり、今後どのように進展するかで価格に影響を及ぼす見込みです。
④ GAFAの動向
リップルは、GAFAに含まれるGoogleの子会社「グーグル・ベンチャー」から出資を受けています。このような有名企業からの出資により一定の信頼性されたと言え、GAFAによる後ろ盾はリップルに大きな影響を与えているでしょう。
ただし、逆に「GAFAのような巨大テック企業がライバルになる」という可能性も否定できません。リップルは他の仮想通貨と異なって、かなり中央集権的な通貨のため、リップルを「リップル社の1つの事業」として捉えたときに、その競合に巨大テック企業が参入してくると大きな影響を受けるでしょう。
GAFAが本腰を入れて、リップルと同じような特徴を持つ仮想通貨をローンチした場合、リップルの競合となる可能性も否定できません。
⑤ 既存の金融機関とのつながり
リップルは、既存の金融機関とのつながりが強い仮想通貨です。
参考：リップルに出資している金融関連企業
- CME ベンチャーズ
- SBIホールディングス
- サタンデール・イノベンチャーズ
- スタンダード・チャータード銀行
- SCBデジタル ベンチャーズ
また、多数の金融機関とテスト・提携を行なっており、国内で提携している金融機関には三菱UFJ銀行・みずほフィナンシャルグループ・りそな銀行などが挙げられます。その枠組は年々大きくなっており、2021年10月にも「カタール国立銀行」が、リップルネットへの加入を発表しました。
仮想通貨は、既存の金融システムと対立軸で語られることが少なくない中、リップルは既存の金融システムと上手くコネクトしている珍しい仮想通貨であると言えます。近年の傾向から考えると、このようなリップルと既存の金融機関とのつながりは、これからも強力になっていく可能性が高いでしょう。
リップル社の動向について
リップルに大きな影響力を持っているリップル社は、リップルを定期的に売却することで、運営資金の一部を確保しています。このことから、リップル社はリップルの保有者から「なぜ売るのか」といった批判を受けることが少なくありません(価格にも影響を与えるため)。
リップル社はこのような批判に対して、なにも対応をしていない訳ではありません。
例えば、リップル社は複数の金融機関・ベンチャーキャピタル・テック企業から出資を受けており、そのような資金も運営資金に回すことで、リップル売却による影響を限定的にしています。
ただし、リップル社が大量のリップルを保有している以上、リップル社の動向からは目が離せないと言えるでしょう。DMM Bitcoinでは最大2倍のレバレッジ取引に対応しており、上昇相場でも下落相場でも利益を狙うことができます。
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まとめ
リップルは、他の仮想通貨とあまり連動した値動きを見せていないために、リップル やばいと不安を感じるかもしれません。それでも、リップルならではの楽観的な見通しもありますし、価格が低い今こそ買いどきと言えるでしょう。リップルは送金コストが低く、送金までの時間が大幅に短いため、国際間の銀行送金の用途として使われることを期待されています。もし将来的に採用されれば、現在より大きな価格になる可能性は高いですので将来が楽しみな通貨と言えますね。
