リップルは2004年から考案されていた仮想通貨であり、2013年配布で正式にリリースされました。
2022年3月現在はビットコインやイーサリアムなどに続いて、時価総額第6位(2022年3月現在)の仮想通貨にまで成長しています。
仮想通貨の中でも処理コストが安いという特徴があって、取引の処理はわずか数秒で完結するのが魅力的です。
仮想通貨自体が価格の上昇傾向を見せている中で、リップルの今後の見通しはどの様になっているのでしょうか？
リップルとは？
リップルは、リップルに関連するプロジェクト・プロダクトの総称や、ネイティブ通貨(XRP)自体を指す言葉です。
リップルは、ビットコインの基礎的な技術を応用したアルトコインとして知られています。
しかし、リップルの開発自体は2004年にスタートしており、2009年にはじめてのビットコインが発行されたことを考慮すると、ビットコインよりも5年も先に開発自体は始まっていました。
さまざまな経緯があったものの、先に運用がスタートしたビットコインを参考にしながら開発が進み、リップルは2013年に運用がスタートしました。
ビットコインと基礎的な技術は似通っているものの、リップルでは「リップル社」が管理の主体となっており、中央集権的な側面があります。
なぜリップルは今後伸びていくと言われているのか
今後伸びていく可能性が高いと言われているリップルですが、６つの理由を簡単にご紹介します。
送金速度が早い
リップルは、銀行間送金向けに特化しているので、他の仮想通貨に比べて、ダントツに送金速度が早いのです。
送金手数料がとても安い
送金手数料は、0.0004ドル（＝0.045円程度）しかかかりません。ほとんど、あってないようなものですね。
Paypalの対象通貨の可能性
Paypalは仮想通貨の導入に積極的であり、すでにビットコイン・イーサリアムの利用が開始されているため、リップルもこれに続くと考えられています。
クレジットカード提携の可能性
日本最大の送金業者SBIレミット株式会社とリップルが提携した為、クレジットカードとの提携の可能性が高いです。
大企業からの支援
Bank of England、SBIホールディングス、National Australia Bank、MarcuryFX、Accenture、グーグルベンチャーから支援を受けています。
インドで注目されている
人口12億人のインドに向けて、リップルが施策を打ち出しています。
リップル社の動向について
リップルに大きな影響力を持っているリップル社は、リップルを定期的に売却することで、運営資金の一部を確保しています。このことから、リップル社はリップルの保有者から「なぜ売るのか」といった批判を受けることが少なくありません(価格にも影響を与えるため)。
リップル社はこのような批判に対して、なにも対応をしていない訳ではありません。
例えば、リップル社は複数の金融機関・ベンチャーキャピタル・テック企業から出資を受けており、そのような資金も運営資金に回すことで、リップル売却による影響を限定的にしています。
ただし、リップル社が大量のリップルを保有している以上、リップル社の動向からは目が離せないと言えるでしょう。DMM Bitcoinでは最大2倍のレバレッジ取引に対応しており、上昇相場でも下落相場でも利益を狙うことができます。
まとめ
リップルは、他の仮想通貨とあまり連動した値動きを見せていないために、リップル やばいと不安を感じるかもしれません。それでも、リップルならではの楽観的な見通しもありますし、価格が低い今こそ買いどきと言えるでしょう。リップルは送金コストが低く、送金までの時間が大幅に短いため、国際間の銀行送金の用途として使われることを期待されています。もし将来的に採用されれば、現在より大きな価格になる可能性は高いですので将来が楽しみな通貨と言えますね。
